[暮らし］子宮頸がん予防ワクチン

30〜40歳代の女性に多い子宮頸がん。がんで唯一予防できるワクチンと鳴り物入りの子宮頸がんワクチンが開発され、今年の4月栃木県大田原市内の小学校6年生の女子340人に一人当たり4万5000円もの接種費用、全額1530万円を公費で負担するというニュースがあった。

それって人体実験と思いながら見ていたのだが、10日横浜市の脳外科医杉本一朗先生の話の中で「子宮頸がんワクチンはうつべきではない」という医者としての見解を聞いて、納得した。まず、子宮頸がんの原因とされる「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）」は、ごくありふれたウイルスであること。ワクチンは、すべてのＨＰＶ感染を予防するものではなく効果は限定的であること。既に感染していたら、ワクチン接種は、がん発症の危険性を増す可能性がある。中学生以下に接種させるのは、性交渉によって感染するからだ。発がん性のＨＰＶに感染してもほとんど、自然に消えてしまう。ワクチンに含まれる防腐剤に問題があり、どんな副作用を起こすか確認されていない。

ワクチン接種には、ワクチン代12000円と手技費3000円前後がかかり、しかも半年間で計３回接種しなければならないため、計45000円前後が必要になるという。

神奈川県では、鎌倉市、大和市、中井町、松田町がすでに公費助成を実施し、相模原市、海老名市も、子宮頸がんのワクチン接種費を公費助成を行うことになっている。神奈川県初の鎌倉市では、公費負担はワクチン代のみ。手技費は自己負担となる。学校などでの集団接種は行わない。市議会の６月定例会に関連費用約4300万円を盛り込んだ補正予算案を提出して議会で可決された。

医療機関関係者や子どもの保護者、一部市議らから、公費助成を求める声が相次いでいた。松尾崇市長は「子どもたちの将来に関することであり、なるべく早い助成が必要だと思った」と制度導入の理由を述べたと神奈川新聞にあるが、私は一抹の不安をぬぐえない。

少女から女性の体に変わる女の子たちに、いつたいどんなワクチンがうたれるのか、どういう副作用があるのか、保護者や教育者、医療関係者、行政は、彼女たちのいのちに責任を持たなくてはならない。小田原市は、将来薬害の可能性すら否定できないワクチンに安易な公費助成などしないで。マスコミもこの子宮頸がんワクチンの問題点を明らかにして欲しいものだ。